デキる記者は「周年」を把握している

　戦後７５年の節目の夏だった。新型コロナウイルス感染症の影響で、広島と長崎の原爆忌ともども、慰霊の各種式典は軒並み例年より縮小して行われた。新聞やテレビなどメディアはこぞってコロナ禍の「特別の夏」を工夫しながら報じた。

　新聞社は、こうしたメモリアル（周年）を大切にする。歴史に残る災害、事件・事故、ニュースを人々の記憶にとどめ、次世代に教訓として残さねばという使命感によるものだ。風化させてはならないという思いがある。

　１年、３年、５年、10年というように、節目の年には連載など特集を組んで読者に伝える。特に今年は節目が続いた。阪神淡路大震災（１月）と地下鉄サリン事件（３月）から２５年、日航ジャンボ機墜落事故（８月）からは３５年。昨年７月の京都アニメーション放火殺人事件（７月）は記憶に新しい。 悲惨な出来事ばかりではない。大阪万博から５０周年にあたる年だった。

　周年企画は、読者に対しては記憶にとどめ、振り返るきっかけにしてほしいものである。一方で、報道に携わる側にも別の意味合いがある。「周年」は新聞記者にとって 、予定を管理するツール、取材の羅針盤になりうるのである。

　例えば、経済部で国土交通省を担当する記者は鉄道や運輸のニュースを扱う。

　鉄道が日本で初めて新橋～横浜で開通したのは明治５（１８７２）年のことである。ということは、２年後の２０２２年は日本の鉄道１５０年の記念の年になる。

　国交省を担当する記者がこうした背景を踏まえて、記念の年を意識して普段から取材活動を続ければ、このテーマに関してはきっと充実した報道ができるはずである。しかし、予定を把握せずに「その日」を迎えたらどうだろう。

　デキる記者はあらかじめ予定管理ができている。自分なりの「周年」も把握している。だが、優秀な記者ばかりではない。だから記憶を呼び起こすツールとして、そして注意喚起する〝保険〟として、「周年」は必要なのだと思う。

そして来年３月、２０１１年の東日本大震災から丸１０年を迎える。

　コロナ禍がいつまで続くが誰にもわからない。未曾有の被害が出た東日本大震災１０年をどう伝えたらいいのか。頭の体操をしておかなければならない。